今注目のタテ型動画!マーケティングに取り入れるポイントとは?

こんにちは!石田美穂です!

これまで、画像や動画といえばパソコンやTVで視聴するのが当たり前で、YouTubeなどの動画サイトでもヨコ型が主流でした。スマートフォンでそれらを視聴するときには、全画面表示にする場合は横に傾けたり両手で支えて持つ必要がありましたよね。
しかし、最近ではWebサイトへのアクセス、ショッピング、ゲーム、動画や画像の撮影から閲覧まで、すべてスマホひとつで済ませる人が爆発的に増え、縦型であるスマートフォンの画面サイズに最適化された動画が加速度的に流行り出しています。
縦型動画をマーケティングに取り入れる企業も少しずつ増えてきました。

とはいっても、縦型にも横型にもそれぞれに向き・不向きがあります。動画制作の際にはそれらを踏まえたうえでどちらがよいか選択しましょう!

 

縦型動画に向いているコンテンツとは?

縦型動画はフルスクリーンの情報量を片手で視聴することができる点にメリットがあります。

メイクやファッションなどの動画は、縦に長いことで全身を映せたり、表現の幅が広がったりそれによるインパクトを狙えます。
ライブ配信や自撮り風の映像では、視聴者との距離が近く感じられ効果的です。

その一方で、字幕や文字のテロップ、複数の人物や風景などの広いスペースを使う映像は、文字幅取れなかったり画面に収まらないため相性はいいとは言えません。

スマホユーザーの多くは、通学や通勤の移動時間や日常のちょっとした空き時間に動画を視聴していますから、サクッと視聴できる短尺のコンテンツと相性が良いと言えます。

ユーザーが視聴するシチュエーションを想定し、縦型の長所を活かせる動画設計にしましょう。

縦型動画を動画広告に活用するメリットとは?

マーケティングという視点でいうと、縦型動画は「さも一般のユーザーが撮影、投稿したコンテンツであるかのように見える」という点がメリットとなります。

株式会社ジャストシステムの調査によると、Webサイト閲覧中に表示される動画広告について約8割の人が「不快感を感じることがある」そうです。
参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000293.000007597.html

広告を見せられるということに嫌悪感を覚えるユーザーには、「広告だから」という理由で、視聴する選択肢すらなく無視されるということもあるのです。
そこで、縦型動画の「一般ユーザーが投稿した動画コンテンツのような演出」が、その後の視聴完了率にも好影響が期待できます。

その場合敢えて画質であったりアングルも、スマートフォンで撮影したかのような、いわゆる素人っぽい映像にすることが多いようです。

タテ型動画に刺さるターゲット像とは?

縦型動画に関しては、ターゲットは完全にスマホユーザーとなります。

速度やデバイスの向上により、データ量の多い動画もスムーズに見られるようになりましたが、スマホ世代と呼ばれる若年層のユーザーは短い動画であればYouTubeも全画面にせず、縦に持ったまま小さい画面のまま見ているという調査結果もあります。

そのことからも毎回スマホを横に傾ける手間が面倒でなくユーザーが普段のスマホの持ち方のままで、フルスクリーンの動画を視聴できる縦型動画は自然に受け入れられ、今後も定番化していきそうです。

多くの動画配信プラットフォームが縦型に対応

SNSだけでなく、大手の動画配信プラットフォームも縦型動画に対応してきています。

動画配信サービス最大手のYouTubeはこれまで基本的に横型表示でしたが、利用者の約半数がモバイルでの再生になったことをうけ、縦型動画に対応しました。

日本でも、いろいろなサービスが縦型動画に対応しています。

日本初の縦型の動画配信プラットフォームとして有名なのは「C CHANNEL」で、ファッション、ヘアメイクといった短尺で縦型動画と相性のいいコンテンツを配信しており、若い女性に人気です。また、2017年に日本版がリリースされてから女子高生を中心に大流行している「TikTok」も縦を前提としています。

他には、日本でも浸透し始めている「ライブコマース」という分野。
各国共通でどの国も縦型動画で配信しています。ライブコマースとは、タレントやインフルエンサーがライブ動画を配信し商品をアピール、視聴者はリアルタイムでコメントや質問をしながら商品を購入できるという新しいEコマースの形態として注目されています。
特に中国でのライブコマース市場は非常に大きく、日本でも関連するアプリが続々とリリースされ、市場拡大が予想されています。

スマホが私たちの生活の必需品となりなくてはならない存在となった今、
これからも様々な縦型動画プラットフォームが登場し、今後さらに縦型動画の利用は増えていくのではないでしょうか。

DHRグループの制作部門チーム
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